| 専門分野 | 都市計画学 |
| 略歴 | 関西大学工学部建築学科卒業、京都大学大学院工学研究科博士後期課程修了 明石工業高等専門学校助教授、奈良女子大学大学院准教授を経て2010年より現職 |
| 担当科目 学部 |
都市計画学、地域居住学、設計演習I、III |
| 担当科目 大学院 |
都市政策論、フィールドサーベイ、地域共生計画学、 同演習 |
| 学位 | 工学博士（京都大学） |
| 資格 | 一級建築士 |
| 所属学会 | 日本建築学会、都市計画学会、日本家政学会、日本保育学会、日本学童保育学会、日本地域経済学会 |
| 研究室 | NAKAYAMA LABORATORY |
| 業績 |
|---|
| 『人口減少時代のまちづくり』自治体研究社、 2010年 |
| 『よくわかる、子ども・子育て新システム』かもがわ出版、2010年 |
| 『子育て支援システムと保育所・幼稚園・学童保育』かもがわ出版、2005年 |
| 『地域社会と経済の再生』新日本出版社、2004年 |
| 『公共事業改革の基本方向』新日本出版社、2001年 |
| 『地域経済は再生できるか』新日本出版社、1999年 |
| 『公共事業依存国家』自治体研究社、1998年 |
| 『行政の不良資産』自治体研究社、1996年 |
| 主な研究テーマ |
| 高齢化社会のまちづくり |
| 地域における子育て支援のあり方 |
| 自然環境回復型のまちづくり |
| 企業の閉鎖撤退と自治体のまちづくり |
| 分権型社会における市民参加型まちづくり、行政のあり方 |
| 地域経済の再生、商店街の活性化 |
| 公共交通体系の整備とまちづくり |
| 観光開発とまちづくり |
| 障害者自立支援型まちづくり |
| これからの公共事業のあり方 |